認知が上がれば、モノが売れるという誤解

あなたは、知っている商品をすべて買っていますか？
もちろん、そんなことはないでしょう。

私たちは日々、数えきれないほどの商品やサービスを目にしています。しかし、実際に購入するのは、その中でも自分にとって最も魅力的だと判断した、ごく一部の商品だけです。

つまり、顧客は「知っているから買う」のではありません。「知っている選択肢の中から、自分の判断基準で最も良いと思うものを選ぶ」のです。

ところが、日本のマーケティング業界では長年、「認知を高めること」が過剰に重視されてきました。
その結果、とにかく目立つ広告、面白い広告、話題になる広告が評価される傾向が生まれました。

しかし、どれほど話題になっても、顧客が「買いたい」と思わなければ売上にはつながりません。

認知は購入の必要条件であって、十分条件ではない。

広告の本来の役割は、単に商品を知ってもらうことではなく、その商品を「自分にとって最も良い選択肢だ」と感じてもらうことです。

企業が追求すべきなのは、認知率の向上そのものではなく、購入意向の向上なのです。